【ビジネスモデル図解2026】マツダの事業戦略を構造化する（公開マップあり） 

💁‍♂️ この記事は、身近な企業をテーマに、マインドマップツールを用いて、メタ的にビジネスモデルを図解する試みです。成功要因（KSF）を読み解き、戦略策定や競合分析にお役立てください。⇒「ビジネスモデル図解」一覧

マツダは、「選ばれる理由」のあるクルマづくりを掲げる日本の自動車メーカーです。2026年3月期の売上高は4兆9,181億円で、営業利益は米国の関税などにより前期から72.3%減の515億円でした。同社は販売台数よりブランドの価値を重視し、大きな設備投資を抑えた電動化を進めています。

多くのビジネス解説は、表面的な事象をなぞるにとどまりがちです。しかし、経営層が本当に知るべきは、成功モデルの裏側にある「事業の因果関係」や「収益化の仕組み」です。本記事では、成功企業の強みを直感的に理解し、自社の事業計画に転用できるよう、同社の戦略を1枚のマップに「構造化」して公開します。

1. マツダのビジネスモデル構造マップ

以下は、マツダが選ばれる理由のあるクルマづくりと、投資を抑えた電動化で稼ぐ仕組みを、階層化して整理したマインドマップです。

このマップを構築する上でのポイントは、マツダの事業を

① 選ばれる理由のクルマづくり（コアバリュー）
② ライトアセットの電動化（成長基盤）
③ 関税対応と収益回復（経営基盤）

という3つの柱に分けている点です。収益の中心にあるクルマづくりとブランドから、投資を抑えて進める電動化、関税とコストに対応する経営の順に構造化しました。

このマップを見ると、規模で勝負しない自動車メーカーが、関税と電動化にどう対応しているかを1枚で確認できます。

2.さらにくわしく解説します

上で提示した3つの強みの柱について、マツダの模倣困難な競争優位性がどこにあるのか、構造を深掘りして解説します。

① 選ばれる理由のクルマづくり（コアバリュー）

• マツダの毛籠社長は、「数ではなく選ばれる理由で勝つ」という方針を掲げています。次の主力は新型CX-5で、2027年3月期は新型CX-5の世界展開を中心に売上高を5兆5,000億円と予想しています。

• エンジンでは、欧米の排ガス規制に対応するSKYACTIV-Zを開発しています。自社製のハイブリッドと組み合わせ、次期CX-5から搭載する予定です。

• 一方で、米国向けの大型SUVであるCX-70とCX-90は販売が減りました。2026年3月期の世界販売は122.3万台で、前期の130.3万台を下回っています。

② ライトアセットの電動化（成長基盤）

• 2つ目の柱は、大きな設備投資を抑えた「ライトアセット」の電動化です。EV専用の工場は建てず、既存のラインで複数の車種を混ぜて生産することで、初期投資を85%、準備期間を80%減らせるとしています。

• 2026年5月には計画を見直し、電動化への投資を1.5兆円から1.2兆円に減らしました。自社開発のEVは約2年遅らせ、2029年ごろに1車種を投入する予定です。

• トヨタやデンソーなどとも協業しています。中国の長安汽車とは電動車4車種を共同開発し、中国から欧州やASEAN、豪州へ輸出する計画です。

③ 関税対応と収益回復（経営基盤）

• 3つ目の柱は、米国の関税への対応と収益の回復です。2026年3月期は関税が1,549億円の減益要因になりました。マツダは米国で売るクルマの約8割を日本とメキシコから輸入しており、関税の影響を直接受けます。

• 2027年3月期の第1四半期は、営業利益が328億円の黒字に戻りました。通期では、営業利益1,500億円を予想しています。

• コスト面では、原価低減1,000億円と固定費の効率化1,000億円を目指しています。ただし、固定費の削減は「非常にチャレンジング」とされています。

3.まとめ

マツダの事業戦略は、選ばれる理由のあるクルマづくりで価値を高め、電動化は投資を抑えて協業で進める構造です。米国の関税で大きく減益しましたが、今期は回復に向かっています。

米国での現地生産は約2割にとどまります。関税の負担を吸収しながら、新型CX-5で販売を立て直せるかが焦点です。

断片的な情報では事業計画は機能しません。事業の因果関係や収益化の仕組みを1枚のマップで客観視することは、「ビジネスを見抜く目」を養う武器となります。自社の新規事業立案や、思考の整理に迷ったときは、今回ご紹介した公開マップの構造をベースに、自社の事業戦略のマッピングを試してみてはいかがでしょうか。

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