年間売上高1兆3000億円規模で世界のコミュニケーション市場を牽引する電通グループ。同社の真価は、従来のマス広告を中心とした代理店モデルから脱却し、クライアントの事業変革（BX）を支援するデジタルコンサル力と、グローバルに広がる専門集団を掛け合わせた、統合的なソリューションパートナーへの構造転換にある――

多くのビジネス解説は、表面的な事象をなぞるにとどまりがちです。しかし、経営層が本当に知るべきは、成功モデルの裏側にある「事業の因果関係」や「収益化の仕組み」です。本記事では、成功企業の強みを直感的に理解し、自社の事業計画に転用できるよう、同社の戦略を1枚のマップに「構造化」して公開します。

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1. 電通グループのビジネスモデル構造マップ
2.さらにくわしく解説します
① 統合的な顧客体験の設計（コアバリュー）
② デジタルとBXの事業推進（成長基盤）
③ グローバル展開とOne dentsu（経営基盤）
3.まとめ
「ビジネスモデル図解」一覧

1. 電通グループのビジネスモデル構造マップ

以下は、電通グループがグローバルな広告・コンサルティング市場で圧倒的な地位を築くビジネスモデルの全体像を、わかりやすく階層化して構築したマインドマップです。

【ビジネスモデル図解2026】電通グループの事業戦略を構造化する（公開マップあり）

このマップを構築する上でのポイントは、電通グループの事業を

① 統合的な顧客体験の設計（コアバリュー）
② デジタルとBXの事業推進（成長基盤）
③ グローバル展開とOne dentsu（経営基盤）

という、圧倒的なクリエイティビティによる人の心を動かす力から、企業経営の根幹に入り込むコンサルティング領域への拡張、そして世界規模で専門性をつなぐ組織マネジメントへと広がるバリューチェーンの流れに沿ってダイレクトに構造化している点です。

これを活用することで、いかにして同社が広告枠の販売に依存せず、時代の変化に合わせて継続的に稼ぐ力を構築しているかという構造が一目で判断できるようになります。

2.さらにくわしく解説します

上で提示した3つの強みの柱について、電通グループの模倣困難な競争優位性がどこにあるのか、構造を深掘りして解説します。

① 統合的な顧客体験の設計（コアバリュー）

電通グループの最大の強みは、テレビや新聞といった伝統的なマス広告と、最新のデジタル接点をシームレスに融合し、消費者の心を動かす統合的なキャンペーンを設計する圧倒的なクリエイティビティにあります。2025年の「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」では電通グループ全体で26部門を受賞し、世界的にも通用する創造力を裏付けています。
たとえば、商品の認知から購買、そしてファン化に至るまでのすべてのプロセスにおいて、データを駆使しながら最適なメッセージを届けます。マークル社はセールスフォース社との提携を拡大し、AIエージェントも活用した次世代の顧客体験づくりを推進しています。長年にわたり国内の主要な大企業と築き上げてきた強固なリレーションと、社会のトレンドを創り出す企画力こそが、同社の揺るぎないコアバリューとなっています。

② デジタルとBXの事業推進（成長基盤）

同社の次なる成長を力強く牽引しているのが、広告領域を超えた事業変革（BX）やデジタルトランスフォーメーション（DX）への本格的な展開です。2025年12月には、事業戦略や新規事業開発の課題を可視化する「dentsu BX 事業開発アセスメントプログラム」の提供を開始するなど、国内電通グループ7社で1200名以上のBXコンサルタントを擁する体制を築いています。
とくに、データ分析やシステム構築の専門集団を社内に抱え、クライアントの根幹となるマーケティング基盤の再構築までをワンストップで支援しています。
単に広告枠を売るのではなく、企業のビジネスモデルそのものをデジタル時代に合わせて変革するソリューションを提供することで、収益源を多角化し、強靭な成長基盤として機能しています。

③ グローバル展開とOne dentsu（経営基盤）

巨大なグループの利益体質を根本から支えているのが、海外の有力なデジタル企業を次々と傘下に収めるM&A戦略と、「One dentsu（ワン・デンツウ）」を掲げる統合的な組織運営です。2023年には「グループ・チーフ・オペレーティング・オフィサー」などの役職を新設し、One dentsu推進を加速させました。
国内外の多様な専門性を持つ約7万人の従業員が、国境や法人の壁を越えてひとつのチームとして機能し、グローバル規模でクライアントの課題に対処します。国内約140社・海外約540社の会社網を通じて約120の国と地域で事業を展開し、広告専門誌「Ad Age」調べで世界7位にランクインしています。市況の変化に即応してリソースを柔軟に最適化する筋肉質なマネジメント体制が、激しい環境変化を勝ち抜く磐石の経営基盤として確立されています。