

💁♂️ この記事は、あらゆる業界の最新動向やトレンド、課題などをマインドマップで整理し、業界の全体像を見える化しました。就活での業界研究、企業リサーチなどに役立ててください。⇒「業界マップ」一覧
こんにちは、谷竜之介です。
今回のテーマは「旅行業界」です。とくにこれから旅行業界を目指す人や、旅行に興味がある方は必見です。業界の全体像から特徴、ビジネスモデルや仕組みなどを俯瞰しながら解説します。
旅行業界各社の売上高のうち上位10社を掲載しています。
順位 | 企業名 | 売上高(億円) | 備考 |
|---|---|---|---|
1 | 阪急阪神ホールディングス | 11,068 | 25.3期 |
2 | JTB | 10,732 | 25.3期 |
3 | HIS | 3,433 | 24.10期 |
4 | KNT-CTホールディングス | 2,745 | 25.3期 |
5 | 阪急交通社 | 2,569 | 25.3期 |
6 | 日本旅行 | 2,118 | 24.12期 |
7 | ジャルパック | 1,109 | 25.3期 |
8 | 東武トップツアーズ | 1,091 | 24.12期 |
9 | ジェイアール東海ツアーズ | 669 | 25.3期 |
10 | 名鉄観光サービス | 535 | 25.3期 |
旅行業界をセグメント別にマインドマップで図解しました。
※マップ内の数字(円)は、全社または旅行事業における直近の年間売上高です


旅行業界は、交通、宿泊、観光施設を組み合わせ、人々の移動と交流を創出する「平和産業」であり、日本経済の成長エンジンです。
2026年現在、インバウンド(訪日外国人)需要の爆発的な拡大により、旅行消費額は過去最高水準を更新し続けています。
単なる観光旅行にとどまらず、ビジネス交流(MICE)や地域活性化の中核を担う産業として、その経済波及効果は宿泊・飲食・交通・小売など広範囲に及んでいます。
ビジネスモデルは、旅行会社が素材を組み合わせる「企画手配」と、プラットフォームを提供する「仲介」に大別されます。
かつてはパッケージツアーの造成・販売が主流でしたが、現在はOTA(オンライン旅行会社)を通じた個人手配(FIT)が市場の過半を占めています。
収益構造も変化しており、単なる予約手数料(コミッション)モデルから、現地での体験(アクティビティ)や移動手段をアプリで一元提供する「タビナカ」領域での収益化や、需給に応じて価格を変動させるダイナミックプライシングが定着しています。
業界は、リアル店舗を持つ総合大手と、テックに強いOTA勢に二分されます。
総合大手のJTBやHISは、店舗網を縮小する一方、BtoB(法人・教育旅行)や自治体の観光地域づくり支援にリソースをシフトしています。
一方、BtoC市場では、楽天トラベル、じゃらん、Booking.comやExpediaといった海外OTAが圧倒的なシェアを持っています。
また、星野リゾートのように運営に特化した企業や、インバウンド富裕層向けの「高付加価値旅行」を専門とするブティック型のエージェントも存在感を高めています。
2026年の最大トレンドは、「地方への分散(地方創生)」と「コト消費の深化」です。
ゴールデンルート(東京・京都・大阪)の混雑を避け、日本の原風景や独自文化を求める「Second Destination(第二の目的地)」への注目が集まっており、地方への送客が加速しています。
また、単なる観光ではなく、地域住民との交流や農業体験など、その土地でしか味わえない「ディープな体験」にお金を払う傾向が強まりました。
さらに、デジタルノマドビザの普及にともない、働きながら旅をする「ワーケーション」や、出張に休暇を組み合わせる「ブリージャー(Bleisure)」が定着し、長期滞在型の旅行スタイルが一般化しています。
最大の課題は、観光公害と言われる「オーバーツーリズム」です。特定の観光地に旅行者が殺到し、交通渋滞やゴミ問題、騒音など地域住民の生活環境が悪化しており、入域制限や二重価格(観光客価格)の導入といった対策が急務となっています。
また、深刻な人手不足も続いています。宿泊施設やバス・タクシー業界ではドライバーやスタッフが足りず、稼働率を上げられない「機会損失」がつねに発生しています。
さらに、歴史的な円安はインバウンドには追い風ですが、日本人の海外旅行離れを招いています。双方向の交流が失われることは、航空路線の維持や国際感覚の醸成といった観点から、中長期的なリスク要因となっています。
Q. 旅行業法における「旅行業者」の登録区分にはどのような種類がありますか?
A. 旅行業法では、企画旅行を取り扱える範囲などにもとづいて「第一種」「第二種」「第三種」「地域限定」の4区分に旅行業者が分類されます。取り扱える旅行の種類や地域が区分ごとに異なり、大手総合旅行会社の多くは第一種の登録を受けています。Q. 旅行業界のMICEとは、具体的に何を指す言葉ですか?
A. Meeting(会議)・Incentive(報奨・研修旅行)・Conference(大会)・Exhibition(展示会)の頭文字を組み合わせた言葉です。企業や団体による集客・交流イベントを指し、一般の観光旅行とは異なる需要として旅行業界の重要な収益源の一つとなっています。Q. 旅行業界のDMO(観光地域づくり法人)とは何ですか?
A. 地域の観光資源を一体的にマネジメントし、戦略的な誘客や情報発信を担う組織のことです。地方自治体や観光協会、民間企業が連携して設立するケースが多く、地方への観光客誘致を進めるうえで重要な役割を果たしています。Q. 旅行業界のランドオペレーター(DMC)とは何ですか?
A. 現地での交通・宿泊・アクティビティなどの手配を専門に行う、旅行会社を裏側で支える事業者のことです。旅行会社が直接手配しにくい現地サービスを担っており、インバウンド需要の拡大とともにその重要性が高まっています。Q. 旅行業界における「教育旅行」とは何ですか?
A. 学校が実施する修学旅行や研修旅行など、教育を目的とした団体旅行のことです。個人旅行とは異なる法人向けの需要として、旅行会社にとって安定した収益源の一つに位置づけられています。Q. 旅行業界を目指すにはどんな知識が役立ちますか?
A. 観光学や地域振興に関する基礎知識に加え、OTAプラットフォームの仕組みへの理解が役立ちます。企画手配を行う旅行会社と、仲介を行うOTAとでビジネスモデルが異なる点も押さえておくとよいでしょう。旅行業界は、インバウンド主導で完全復活を遂げ、地方経済を潤す柱となっています。2026年は、体験型コンテンツや長期滞在がトレンドですが、オーバーツーリズムや人手不足、日本人の海外旅行離れといった歪みも顕在化しています。
今後は、「量から質」への転換を図り、地域と共生する持続可能な観光モデルの構築が求められます。


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谷 竜之介(たにすけ)
MindMeister Evangelist|2024年より日本初の「人生戦略コーチ」として、これまで100人以上のビジネスパーソンの人生やキャリア設計をサポート。また複業として都内スタートアップにてPR/マーケターとしても従事。ソロキャンとウイスキーが好き。
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